子どもの教育費はいくら準備する？我が家が学資保険ではなく「こどもNISA」を選んだ理由
子どもが生まれると、楽しみなことが増える一方で、「教育費をどうやって準備するか」という新しい課題も出てきます。
我が家でも、子どもの教育費について少しずつ準備を始めています。
現在、子どもの教育費用として確保しているお金は23万1,000円。
今後は児童手当やお祝いなどで受け取ったお金も教育費として管理しながら、2027年から始まる「こどもNISA」を活用して、長期的に積み立てていく予定です。
今回は、我が家が考えている教育費の準備方法と、今後の方針についてまとめます。
どれくらい教育費が必要になってくるかは以下の記事に詳細記載しているため、併せて読んでみてください。
我が家の教育費準備の現状
現在、子どもの教育費用の口座には23万1,000円を貯金しています。
このお金は、児童手当や子どもの誕生祝いなど、子どものために受け取ったお金を中心に貯めてきたものです。
今後も、
- 児童手当
- お祝いなどでいただいたお金
- 家計からの教育費積立
などを教育費として管理していく予定です。
ただし、すべてを現金で貯め続けるのではなく、長期間使う予定の資金については投資も活用します。
教育費はどれくらい必要になるのか
我が家では、現時点では以下の教育費を想定しています。
| 進学先 | 年間教育費 | 年数 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 公立小学校 | 35万円 | 6年 | 210万円 |
| 私立中学校 | 144万円 | 3年 | 432万円 |
| 私立高校 | 100万円 | 3年 | 300万円 |
| 私立理系大学 | 184万円 | 4年 | 736万円 |
| 合計 | 1,678万円 |
小学校から大学まで単純に合計すると、約1,678万円。
かなり大きな金額です。
もちろん、実際に必要になる金額は進学先や学校、物価、各種支援制度などによって変わります。
そのため、現時点で「1,678万円を必ず用意する」と決めているわけではありません。
むしろ、将来の教育費がどの程度になるのかを考えながら、早い段階から準備を進めておくことを重視しています。
学資保険は利用しないことにした
教育費の準備方法として、最初に検討したのが学資保険です。
しかし、我が家では現時点では学資保険を利用しないことにしました。
理由は、期待できる利回りと資金拘束のバランスを考えた結果です。
学資保険には、契約者に万一のことがあった場合の保険料払込免除など、投資信託にはないメリットがあります。
一方で、資金を長期間固定することになるため、教育費を準備するという目的だけで考えると、我が家にとってはNISAのほうが使いやすいと判断しました。
今後、金利が上昇して定期預金などの条件が良くなれば、教育費の一部を定期預金で確保することも検討します。
つまり、学資保険を絶対に使わないというより、教育費を準備する方法を一つに固定せず、金利や市場環境を見ながら選択するという方針です。
2027年からの「こどもNISA」を活用する
我が家が教育費準備の中心に据える予定なのが、2027年から始まる「こどもNISA」です。
2027年1月から、0～17歳の子どももNISAのつみたて投資枠を利用できる制度が始まります。
年間投資枠は60万円、非課税保有限度額は600万円です。
我が家では、この制度を教育費の長期準備に活用する予定です。
例えば年間66万円、月5万5,000円を教育費として準備できたとしても、こどもNISAに投資できるのは年間60万円。
そのため、
年間60万円をこどもNISAに積み立てる
というのが一つの目安になります。
年間60万円を10年間積み立てれば、元本は600万円。
ここに運用益が加わる可能性があります。
ただし、ここで重要なのは「600万円になる」ではなく、
「600万円を上限としてコツコツ積み立てる」
という考え方です。
投資である以上、将来の運用成果は保証されません。
月5万5,000円を教育費に回す
現時点では、教育費として最大で年間66万円、月額にすると5万5,000円程度を積み立てることを想定しています。
イメージとしては、
| 教育費準備 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| 家計からの積立 | 最大5.5万円 | 最大66万円 |
| こどもNISA | 最大5万円 | 最大60万円 |
| 現金・預金等 | 残り | 状況に応じて調整 |
という形です。
ただし、毎月5万5,000円を必ず投資するという意味ではありません。
教育費は「必要になった時に使えること」が重要です。
そのため、子どもの年齢が上がり、教育費の支払い時期が近づいてきたら、投資資産を徐々に現金化していくつもりです。
教育費をすべて投資で準備するつもりはない
ここは今回の教育費計画で特に重要なポイントです。
我が家では、教育費1,678万円を投資だけで作ることを目標にはしていません。
できるだけ多く準備できれば理想ですが、株式市場には価格変動があります。
例えば、大学入学直前に株式市場が大きく下落してしまえば、それまで順調に増えていた教育資金が一気に減ってしまう可能性があります。
さらに、今後の物価上昇によって教育費そのものが増える可能性もあります。
そのため、投資すれば年4％で増えるから、○年後には○万円になるという単純な計算だけで教育費計画を作るつもりはありません。
投資の期待リターンは、あくまで期待値です。
教育費は「満額準備」を目指しつつ、結果には期待しすぎない
我が家の基本方針は、できるだけ満額の教育費を準備する。
ただし、相場やインフレ率によって結果は変わるので、投資成果を過信しない。
この2つを両立させることです。
例えば、投資が順調なら教育費の大部分を運用資産で準備できるかもしれません。
反対に、株式市場が低迷したり、教育費が想定以上に上昇したりすれば、最終的にはその時点の家計から追加で負担する可能性もあります。
「絶対に投資だけで教育費を用意する」という考え方にはしません。
教育費準備の基本方針
現時点では、次のような方針で考えています。
現在
│
├─ 教育費口座：23万1,000円
│
├─ 児童手当・お祝いなど
│ ↓
│ 教育費として貯蓄
│
└─ 2027年～
↓
こどもNISA
年間最大60万円
↓
長期・積立・分散投資
↓
教育費の支払い時期が近づく
↓
徐々に現金化
↓
中学・高校・大学の教育費へ
このように、「投資」と「現金」を組み合わせて準備していく予定です。
10年間で600万円を目標にコツコツ積み立てる
こどもNISAの非課税保有限度額は600万円です。
我が家では、これを一つの目安として考えています。
年間60万円を10年間積み立てれば、
60万円 × 10年 ＝ 600万円
です。
運用益が出れば600万円を超える可能性がありますが、逆に相場が低迷すれば元本を下回る可能性もあります。
だからこそ、最初から「600万円になる」と考えるのではなく、
600万円の元本をコツコツ作り、その上で運用成果を期待する
という順番で考えています。
これは、私自身がこれまで資産形成をしてきた中でも大切にしている考え方です。
教育費は早く準備するほど家計への負担を抑えられる
教育費の特徴は、必要になる時期がある程度決まっていることです。
住宅や老後資金と違い、「いつ必要になるかわからない」という資金ではありません。
子どもが0歳なら、中学校まで約12年、大学まで約18年あります。
この時間を使えることは大きなメリットです。
毎月少額でも長期間積み立てれば、まとまった教育資金になります。
一方で、教育費を投資だけに頼るのではなく、支払い時期が近づいたらリスク資産を減らしていくことも重要です。
まとめ：教育費も「長期・積立・分散」で準備する
現在の我が家の教育費準備は、まだスタート地点です。
現在の教育費用口座には23万1,000円。
今後は児童手当やお祝いなども教育費として貯めながら、2027年からはこどもNISAを活用する予定です。
最大で年間66万円、月5万5,000円程度を教育費に回し、そのうち年間60万円をこどもNISAに積み立てることを目標にします。
10年間で元本600万円。
ただし、これは「600万円を必ず作れる」という意味ではありません。
投資には元本割れの可能性があり、将来の教育費もインフレによって変わる可能性があります。
そのため、
「できるだけ多く準備する。でも投資成果を過信しない」
というスタンスで進めていきます。
子どもの成長とともに教育費の見込みも変わってくるでしょう。
中学受験をするのか、高校はどうするのか、大学は自宅から通えるのか。
その時々の状況を確認しながら、積立額や投資割合を調整していくつもりです。
教育費準備は18年間の長期戦。
焦らず、無理をせず、コツコツと準備していきたいと思います。
