完全リタイアするにしてもセミリタイアするにしてもリタイア時期に暴落をした場合はどうすれば良いでしょうか。
年間生活費25倍、4%ルールだと30年間過ごしたらざっくり5%程度の確率で資金が底を尽きること、60年間だと15%の確率で資金が底を尽いてしまうことを示唆しています。
確かに60～65歳定年で30年間であれば十分かと思います。しかし、早期リタイアの場合はどうでしょうか。30代でリタイアすると30年だと年金に少し届かなかったり(リタイア期間が長い為、ほとんどもらえない)60年となると15%の確率は大きいです。
5%は許容できる人もいそうですが、私は運が悪い方なのでできるだけ潰しこみたいたちなのです。5%を1%にできるなら越したことはなく、できるだけ0%に近づけていきたいのが私です。
リタイアに迷っている人は少しでもこの記事を読んで安心してもらえればと思います。
基本は収入＞支出は変わらない
リタイア前後で収入＞支出は変わりません。4%取り崩し前提の計算でも収入が上回っていれば問題ないです。
早期リタイアできる人であれば支出の管理はしっかり計画できる為、年に一度決まった時期に1年間分を引き出しすればいいかと思います。
都度引き出すのは1年を通して株価のボラティリティが大きいのでオススメ出来ないです。必要なときに下がったりすると引き出し出来ないからですね。
暴落に備える
暴落したら株価が下落するため、その時点で取り崩してしまうと大損になってしまいます。これを防ぐには以下の2つを作っておけば良さそうです。
・配当金、分配金ありの投資先を作る
・生活防衛資金(2～5年)
取り崩しが良くないなら配当金を出す企業や分配金を出すETFに投資すれば問題は解決です。受け取った配当金、分配金を専用の口座に移しておき、次の年に1年分引き出しすれば良いかと思います。
もう一つの生活防衛資金ですが、2～5年と書いたのは2年はリーマンショックなどの金融危機に対応する為の期間です。5年というのは1929年の世界恐慌レベルを想定しています。
最悪のシナリオで5年やりくりできれば後は回復するだけですので資金を更に増やすことが可能でしょう。
この二重の防壁によって急なインフレには配当金や分配金で耐えつつ、暴落には生活防衛資金で耐え抜くことが可能という算段です。
まとめ
いかがだったでしょうか。
考えてみるとなんてことはない簡単なことです。投資用の口座と配当金避難口座と生活防衛資金口座の3つがあれば事足りそうですね。
収入＞支出によってリタイア後も投資を続けていけばリタイアから5年にかけて暴落が来ても来なくても資産は増え続けていくことでしょう。
☆日々の継続こそが心身向上の糧☆
