金融庁から発行された報告書(人生100年時代)で色々感じた方は多いと思います。
私が学生の頃は少子高齢化だなんだといわれていましたが現在の日本は超高齢社会に定義されるそうです。
いずれにせよご老人がいっぱいな社会ですがこれも歴史を振り返って今後私たちがどうすれば良いか考えてみました。
年金支給しても支出が月5万円赤字とかお金については書いてないのであしからず。
結論
現在の日本は医療、生活保障、教育の著しい充実によってどの国も経験した事の無い驚異的なスピードで超高齢社会へシフトしました。
世界中で前例がなくパラダイムシフトしつつある為、私たち国民一人一人は更に勉学に励み、あらゆる知識をアップデートし続ける事が重要です。
高齢化社会、高齢社会、超高齢社会の定義
メディア等では高齢化高齢化と言われますがはっきりとした定義は以下になります。
高齢化社会：65歳以上の人口が7%を超える
高齢社会 ：65歳以上の人口が14%を超える
超高齢社会：65歳以上の人口が21%を超える
高齢化社会としか聞かないように思えますが日本は2017年時点で65歳以上の人口が27.7%とという超高齢社会です。1970年代にはすでに高齢化社会でした。
高齢化社会から高齢社会へ突入する歴史
元をたどると1970年代の高度経済成長期から高齢化社会への前兆は始まります。
医療制度や生活保障制度、学校教育が充実し、急激に経済が発展すると労働者が足りなくなります。1980年以降は女性の社会進出が顕著になり晩婚化が見えてきます。
この流れ自体は何も悪くなく、むしろ先進国では自然の流れです。
単純に外的脅威が無く、生物学的にも子孫をたくさん残す必要性もなくなっているわけですからね。
高齢化社会から高齢社会へ至るまでの期間は1970年から1994年とわずか24年です。
これがどのレベルの期間なのかは後で記載します。
高度経済成長の過程については以下にもちょろっと書いてます。
高齢社会から超高齢社会へ突入する歴史
90年代後半にはバブル経済の崩壊とともに低賃金化や狭居住空間などによっても出生率に影響していきます。
地方の過疎化や生き方の多様性によっても出生率は影響される時代です。
医療技術の進歩は著しく、なおかつ健康志向の人が増えて更に高齢者が増加していくでしょう。
1994年から2007年のわずか13年で超高齢社会の21%に達しています。
他国との推移比較
以下のグラフは内閣府から発行された高齢社会白書から抜粋しています。
非常に有用な報告書になっていますので一読するのをお勧めします。
リンク：高齢社会白書について – 内閣府
このグラフを見るだけでも日本が他国とはるかに違うスピードで高齢社会に突入しているのがわかります。
フランスでは高齢化社会から高齢社会に突入するのに126年を要しており、ドイツやイギリスでも40年も費やしました。
他国に対しても驚異的なスピードで高齢者が増加していますから政府が対策を立てても効果があるように見えないのは納得です。
右のグラフはアジア圏ですが中国や韓国など更に驚異的なスピードで高齢社会に突入していく事が予想されています。ただ、日本という前例がある以上対策は立てやすくなっている事でしょう。
まぁ予測されているなら現在のヨーロッパやアメリカ、日本などの国の政策をすぐにでもする事くらいでしょう。
私たち国民が出来る事
政府も色々頑張っていますがどの先進国にも前例がないスピードで超高齢社会に突入した日本です。政府が色々対策しても後手に回るのは仕方ありません。
政府の回し者ではないですが、国民一人一人が知識を高めて政治に関与しより良い対策が出来るようにしなければなりません。
上記をするには知識を高めていくほかありません。学生の内は勉強していたのに社会人になったら勉強しなくなった人は多いでしょう。自分の持っている知識は日々古いものになっています。日々少ない時間でも勉強していざというときの為に備える事が大事です。
まとめ
政府から自助努力を求められ反発するのは良いでしょう。ただし、自らも様々な方面から知識を吸収し年をとっても勉強していかなければ時代に取り残されます。
知識は日々アップデートしなければ頭が良くても宝の持ち腐れです。
歴史を振り返るといつの時代も大きな変化はあるものです。時代の流れについていけた人が今年金で悠々自適に暮らしていけているのです。
私たちが高齢になる頃にも大きな変化によって今の価値観が必ず変わっているでしょう。
知識は財産です。投資も財産です。あらゆる知識を吸収しそれに対して考え続ける事が重要だと思います。
